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照明器具の日本回帰の可能性

アベノミクス始まって以来の円安トレンドと、成長力が鈍化したとはいえ人件費上昇が続く世界の工場中国のコスト高傾向に押されるかたちで、メイドインジャパンによる照明器具生産の可能性追求を続けるようにしている。

こうした考えと通低するわけではないが、2015年2月に開催された東京ギフトショーや同時期開催のインテリア製品フェアにおいても、照明器具に限らず国産製品ブースの集積というかたちで検討対象を見ることが出来た。

“匠の技”“こだわりのものづくり”“付加価値の源泉”などの言葉で表現されるこの要素を取り入れようとする動きを標榜するに際しては、どうすれば照明器具という製品の需要の特質にうまく合致するか、、、生産を中心とする事業サイズの最適規模がどれぐらいのものであるか、、、ということを考える作業が中心となった。

各社ブースを視察していく中では、ピンポイントで比較的狭い領域に集中特化して認知度を高めている企業も存在する。こうした成功例としての企業は精密機械のような機構を志向する設計技術の高いところが多く、生産効率とのバランスがとり易いのかもしれないと感じた。

これに反して、温かみのある天然素材や装飾性の高い素材にハイレベルな加工を施す製品を作る企業は、どうしても相応のコストや、量産の困難さを伴うようであった。

特に(照明器具用途の)ガラスのように少量多品種の生産ラインの多くが海外移転して久しいような素材は、国内での調達は平易ではなさそうであった。ビジネスの原則として、需要を創造できれば生産体制もそこに根付いていくものと思われるが、現実的には越えるべきハードルは少なくないと推察された。

その後も折に触れリサーチを継続しており、引き続き、可能性の追求は継続していくものの、“日本生産ありき”というのではなく、より良い製品を目指したときに、どこが最適な生産地であって、そこで供給できる強みが何であるかを製品に生かしていくことを第一義とする基本姿勢かつ柔軟性が重要であると改めて認識している。